育児家庭こそ保険に気を付けるべき。入ってはいけない保険3選

子供が生まれるタイミングは生活を見直す機会となります。おむつ代や粉ミルク代、子供の服など今までよりも支出が増えるため、どの家庭でも見直すと思います。

保険は最低限加入し、下げた固定費は投資へ

資産を形成する、という観点では、基本保険は悪として考えた方がよいです。
理由は大した資産にはならないからです。
貯蓄型保険と掛け捨て型保険の2種類あり、貯蓄型保険は返ってくるメリットがあるので資産にはなります。しかし資産性の観点では銀行貯金と大して変わらないです。むしろ満期前に途中解約すると返戻金が支払い保険金を下回ることがあるため、デメリットもあります。
物価高騰を考えると例えば今の1万円の価値が、満期を迎えるタイミングの1万円の価値と同じかというと、下がることが推測されます。よって保険と資産形成は切り離して考えるべきです。

上記を前提に考えると基本掛け捨て型保険一択です。月々の保険料も下がります。
下がった保険料分NISAなど投資に回し、複利効果で増やす方が合理的です。
下げたとしても払った保険料は返ってこない(＝ただの支出)なので、そもそも入る保険を考える必要が出てきます。

入るべきではない保険3選

まず家庭によって入るべき保険は異なるので、あくまで一般的にはかつ資産形成の観点から入らない方がよい保険を3つ上げます。

• 学資保険
• こども医療保険
• 就業不能保険

育児家庭になるとこの3つの保険の加入を考えると思いますが、基本的に保障の手厚さをわざわざ変える必要はないです。保障の厚さを増やせば、保険料も上がります。

学資保険

大学の学費といった学費にかかわる保険ですが、貯蓄型保険の観点的から避ける方がよいと思います。月々の保険料が割高かつ、満期のタイミングでのお金の価値が下がっている可能性があるためです。
学費はどうするの？という話であれば、NISAなどを利用して増やした投資信託から切り出して払えばよいだけです。複利効果の分、同じ期間を貯蓄しているよりも資産が増えます。生まれてきた子供が大学に行くのは18年後以降(飛び級制度が今後もない前提)になります。
毎月1万円を投資に回し、年利5%前提で大きな収益が得られます。(積立NISA枠内で可能)

毎月の積立金額	年利	運用期間	元本	運用収益	合計
1万円	5%	18年	216万円	133.2万円	349.2万円

よって資産を増やすことで学費分を形成していけばよいと思っています。

こども医療保険

これは自治体によりますが、こども医療費は自治体によって無償化されていることが多いです。
ただ差額ベッド代、病院までの交通費といった入院の間接費的な支払いは発生します。また仕事を休むことで収入に影響が出る可能性があります。差額ベッド代や間接費など払う必要があったとしても、トイレなし個室1日5000円とかなので、わざわざ保険でカバーするものではないと思います。大部屋であれば差額ベッド代はないので、長期入院する場合でも工夫次第で減らせるものなので、必要以上にリスクと感じなくてもいいと思います。また仕事を休むリスクであれば、不労所得を形成していった方がよいです。(収入が減った分すべて保障されるわけではないので。)

就業不能保険

いらないです。この心配をするのであれば、生活を見直すのがよいと思います。
(精神疾患的な理由を想定しています)
子供が生まれることで仕事と育児の両立が求められるので、働き続けることに対しての不安は出てくると思います。ひと昔前の男性が仕事をし、女性が育児をするという考えは私の正直な感想、ある意味合理的な側面はあったと思っています。理由は簡単です、仕事と育児の両立は異次元で大変だからです。
子供の発熱などで保育園に預けられないといったことは頻発しますので、仕事にいけない可能性もありますし、土日は育児で全く寝れなく月曜日を迎えて仕事をしないといけないこともあります。
ただそれは就業不能保険でカバーするものではなく、家庭内の役割分担、家計の見直し、仕事の見直しや収入源を増やすことで考えるべきです。

• 役割分担　仕事と育児の責任を明確に分け、家庭内の体制を状況に応じて変更する
  • 共働きが可能な時：女性が仕事担当であれば、男性が育児担当などであれば育児担当は調整しやすい仕事を選ぶとよい。少なくとも在宅ワーク、フレックスタイムは必須になる。仕事担当はとにかく稼ぐことにフォーカスする。
    →在宅可、フレックスの仕事を条件として仕事を見直す
  • 共働きが大変な時：育児担当が仕事を辞めて育児に集中、仕事担当の一馬力の家庭に変更
    →一馬力前提での家計に予め見直しておく

就業不能保険に入るのであれば、他同様に投資に回しましょう。

マイホームは最高の保険

育児家庭視点でマイホームを持つことはメリットが大きいです。
住宅ローンを組む時にだいたいは「団体信用生命保険(団信)」に加入します。
簡単にいうとこの団信がメリットです。

マイホームは住宅ローンで借金して購入します。団信はもしものことがあった場合、
この借金の返済をなしとしてくれます。住宅ローンに利息は必ずつくので、家を購入しながらも保険を受けられます。
とはいえ固定資産税の納税は発生するので、タダで住めるわけではないですが、賃貸の場合は家賃の支払いが続きます。残された家族にとって「住」があるのは大きいと思います。

これは不動産投資も同じで、融資を受ける際に団信に加入すれば、もしものことがあった場合に借金の返済がなしで、毎月家賃収入が入ります。修繕など管理や固定資産税の納税が嫌であれば、売ってお金にすればよいです。

住宅ローンはメリットではありますが、育児家庭こそ組み方は気を付けてください。
特に育児をしていない夫婦の際に住宅ローンを借りる場合です。
二人の名義で借りるペアローンは避けるべきです。このメリットは借入額を増やすことですので、
育児中は住宅ローンの返済で家計を圧迫する原因や、団信のメリットを下げてしまいます。(片方の名義は健在しているので)

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まとめ

この記事で伝えたいことは基本的には投資で解決できるということです。
ただ自動車保険や損害保険、がん保険といった保険は入るべきです。一回起きてしまったら数千万や億になるような支払いは投資ではカバーしきれないです。保険はもし起こったら損害が大きいものだけ加入し、支払いは最低限にとどめることをおすすめします。あくまで投資と育児家庭を主眼においた私個人の意見です。ただ投資を考えることで私自身のマネーリテラシーは向上したと思っていますので、まずは向き合うことからしてみてはいかがでしょうか。